この時、改正建築基準法が施行され、以降「新耐震基準」が適用されています。
これ以前の建物であれば、耐震補強が必要な場合もあります。
特に、
1:建物の形のバランスが悪い。
1:壁の配置に偏りがある。
1:地盤沈下、基礎のひび割れ、老朽化、揺れが気になる。
等、あれば要注意です。
◇まず、自己診断で!
1:HPで「誰でもできる我が家の耐震診断」(国土交通省監修)を入手!
(財)日本建築防災協会 http://www.kenchiku-bosai.or.jp
1:自己診断が専門的診断を勧める結果になったら、建築設計事務所へ!
ただし、構造力学がわかる建築士に依頼。
1:耐震改修促進法に基づく、助成制度があります。
助成の詳細は市町村によって異なりますが、補助として費用を負担してもらえます。
1:専門家の診断で耐震補強が必要となったら、補強工事の検討に入り、
補強設計(設計図)してもらいます。
1:補強設計の内容を確認できたら、工事依頼業者を相見積もりで選定!
1:工事請負契約を締結。現場チェックをしながら確実な工事を。
人気blogランキングへ
住宅リフォーム・住宅新築トップページはこちらから
☆これまでに価格交渉して住宅価格の値引きに応じた主なハウスメーカー一覧 アキュラホーム、旭化成ホームズ、旭化成ヘーベルハウス、天草ハウジング、一条工務店、エス・バイ・エル、ガイアホーム 、菊池建設、サンワホーム、三洋ホームズ、スウェーデンハウス、住友不動産、住友林業、セキスイハイム、積水ハウス、スウェーデンハウス、大成建設、大和ハウス工業、東急ホーム、トヨタホーム、パナホーム、東日本ハウス、古河林業、ポラスグループ、ミサワホーム、三井ホーム、三菱地所ホーム、メープルホームズ、ビッグフット(アールシーコア)
☆これまでのお客様が住宅価格の値引き交渉を成功された地域 北海道 、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県、新潟県、長野県、富山県、石川県、福井県、愛知県、岐阜県、静岡県、三重県、大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄
